30年程前に担当した高齢者調査（60歳以上、首都圏／地方都市）の結果を振り返ると、生活の豊かさ（収入および資産等）や暮らしぶりに関するデータは世帯主の最終学歴の高低との相関が顕著であったと記憶している。では、これからの高齢期の暮らしぶりや経済的な豊かさを理解、予測するのに学歴差はどの程度寄与するのであろうか。格差が多様化するなかで解明していきたい課題の一つである。

昨年のマーケティングフォーキャストで論議したように、日本は既に世界のどの国も経験のない超高齢社会に突入している。特に首都圏など大都市部での高齢化が加速度を増している。すでに地方都市では当たり前になってきているドーナツ化現象による旧市街地住民の高齢化、そして限界集落、独居の増加、地域商店街の壊滅、モビリティーギャップによる買い物難民の存在といった問題が東京を始め大都市部では更なる大きな問題にはならないと言い切れるのだろうか。程度の差こそあれ、同様の課題を抱えることになることは想像に難くない。

すでに、多くの企業が、速度の違いはあれ超高齢社会に対応した様々な課題解決アクションを始動している。弊社リサーチ・アンド・ディベロプメントが発足時から参加している東京大学高齢社会総合研究機構の「ジェロントロジー・コンソーシアム」では業際、学際を越えた多様な参加者が2030年に向けて、人生90年健康長寿時代の理想社会の姿を描き、バックキャスティングという手法を用いて、未来の具体的な課題解決のロードマップ、シナリオ、アクションプランを研究、サブジェクトプールしている。この取組みは従来の伝統的な企業マーケティングや研究開発の枠を超えた実学的かつ創造的な共同研究活動である。

その研究成果はこれから予測される定常型社会で各企業が継続可能な経営、マーケティング活動を行っていく上で産業構造、医療・介護、環境・街づくり・移動、ICT、生きがい就労・交流、生活知財開発、ソーシャルビジネス、社会保障、イデオロギー、新しい施策提案などパラダイムシフトが進展していく中で、ビジネス全体のイノベーションが必須であることを強く示唆することになると確信している。方向性や発現の仕方は様々であると思うが、企業やそれを取り巻くステークホルダーたちが超高齢社会に貢献していく価値ある存在であり続けるためには、それぞれがイノベーションをいかに起こし、実践し続けるかに懸かっている。