調査レポート

【シニア調査】我が家の味が伝わらないわけ

ニュースリリース(PDF版)

平成 28 年 5 月 24 日
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント

我が家の味が伝わらないわけ
~シニア女性の料理意識~
– 『R&D シニア基礎研究レポート2016』より –

 

 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都新宿区、代表取締役:五十嵐幹)は、生活者総合ライフスタイル調査『CORE』やシニアのリアル・コミュニティ『iDOBATA KAIGI』などの独自データに加え、国や組織が公開する既存データを盛り込んだ、現在のシニア像を理解するための『R&D基礎調査レポート2016』を発行いたしました。

 そのレポートから一部結果をご紹介いたします。

 この調査結果のレポート(『R&Dシニア基礎研究レポート2016』)は標準価格300,000円にて販売しております。
詳細につきましては、「シニアレポート2016」https://www.rad.co.jp/?p=7653をご覧ください。

“シニア女性は年齢が上がるほど料理好き”

  • 「料理を作るのは楽しみのひとつ」と考えているのは、50代前半女性で5割程度、55~64才女性は6割程度なのに対し、65才以上では約7割。
  • また、年齢が上がるほど「自分の作った料理を食べさせるのが好き」という人の割合も多くなります。

 

図1

 

“我が家の味の継承に赤信号!”

  • 「我が家の味」については、65才以上の女性の6割以上が「作る努力をしている」と回答しています。

    しかし、その「我が家の味」を子供や孫に「伝えていってほしい」は4割程度と、我が家の味の継承については遠慮がちであることがわかりました。

  • 現50代では、「我が家の味」を作る努力も、伝える気持ちも低調です。

 

図2

 

R&D発 生活者インサイト

◇「我が家の味」が継承されなくなりつつある・・・
 料理好きで我が家の味を作り続ける70代に対し、子世代である50代は料理にいまひとつ消極的。
子育てや仕事で多忙な娘や、離れて暮らすお嫁さんに「我が家の味を継承してほしい」なんて言い難いかもしれませんし、核家族で育った孫には昔ながらの料理は馴染みが薄い。
そういったことから「我が家の味」の継承に危機がおとずれているのではないでしょうか。

 弊社のシニア・コミュニティ「iDOBATA KAIGI」(65~75歳の方が参加)でも、子世代に対し「今の人は共働きだし、忙しいから」と、自世代のスタイルを押し付けることはできない、というお話がよく聞かれます。

 これからの我が家の味は手料理にこだわらなくなるのかもしれません。
食卓にいつも載っていた調味料やよく登場していた飲料・食品など「我が家の食卓に欠かせない定番商品」も、思い出が伴うことで「我が家の味」になっていくのではないでしょうか。

 

 『シニア基礎研究レポート2016』の詳細につきましては、掲載データ一覧をご覧ください。「シニアレポート2016」https://www.rad.co.jp/?p=7653 より無料でダウンロードいただけます。

 

シニアレポート2016 概要

●シニア基礎研究レポート2016  30万円(税別)
 ・冊子(一冊) + デジタルデータ版(PDFファイル)
 公共機関の既存調査データとR&D独自調査から現代シニアの実情を幅広く分析

●後期高齢者レポート2016    15万円(税別)
 ・冊子(一冊) + デジタルデータ版(PDFファイル)
 シニアの中でも特に調査が難しいとされている、75歳以上の後期高齢者にフォーカス

 

生活者総合ライフスタイル調査システム『CORE』

●調査エリア 首都圏40km圏
●調査手法 訪問留置調査(一部郵送調査併用)
●調査対象 18~79歳男女個人
●サンプル設計 3,000サンプル(回収ベース)
●調査時期 2015年 10月実施
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。

 

シニアのリアル・コミュニティ『iDOBATA KAIGI』『iDOBATA-Z』

●調査手法 オフライン・コミュニティ
●調査対象 65~75歳男女個人
●サンプル設計 コミュニティ・メンバー数 女性15名/男性8名
●調査時期 1回 2時間 毎月2回 (見学無料、事前予約制)
※『iDOBATA KAIGI』『iDOBATA-Z』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。

 

会社概要

会社名: 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者: 代表取締役社長 五十嵐 幹
資本金: 30,000千円
設立: 1968年1月17日
URL:http://www.rad.co.jp
事業内容 :マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション
      経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション

 

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」

■本分析担当■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント マーケティングソリューション部(高田)

■本資料に関するお問い合わせ■
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部(坂根)
TEL:03-6859-2281 e-mail:radnews@rad.co.jp

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