調査レポート

75才でようやく自他共に“シニア”。 “シニア”と思う年齢も2才上昇

ニュースリリース(PDF版)

平成 30 年 2 月 8 日
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント

75才でようやく自他共に“シニア”。
“シニア”と思う年齢も2才上昇
-首都圏 3000 人に「シニアだと思う年齢」について調査-

 

株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都新宿区、 代表取締役:松田 武久)は、 首都圏在住の18~79歳の男女3,000人を対象に実施した自主調査を用い、 何才から「シニア」だと思うか?について分析を行いました。

 

調査結果

  • 「シニアだと思う年齢」は 5年間で約2才上昇 し、 64.2才に (図1)
    20~50代までの現役世代にとって、 シニアだと思う年齢は5年前まで60才だったが、 現代では63才に。
    70才以上では、 シニアの認識は「70才」を超えた。
  • 現役世代で「60才 シニア」像が崩れる 。 全ての年代でシニアだという共通認識が持てるのは 75才以上。 (図2)
    5年前と異なり、 70才では「自他共にシニア」と言えず、 75才が「シニア」のステージに。

 

R&D 生活者インサイト

◇現役世代でも「60才で現役卒業ではない」認識が定着
「シニア」だと思う年齢のイメージは、 2012年62.4才から2017年64.2才へと1.8才上昇しました。
「シニア」という言葉は「高齢者」という言葉よりは若干若めをイメージしそうだという点はあるにしても、 5年前の現役世代にとっては、 「前期高齢者=65才~」という定義よりも「60才=定年で引退するシニア」の印象の方が強かったようです。
しかし、 今のシニアは昔よりも若々しいという報道もよく見かけますし、 企業の雇用延長によって60才を超えても働き続ける姿を間近で見るようになった結果、 現役世代が「シニア」とイメージする年代も63才へと上がりました。 さらにその先、 シニアになってからも現役続行する姿が根付きつつあります。

「75才以上高齢者」の定義引き上げに違和感無し
2017年1月に日本老年学会から、 高齢者の定義を75歳以上に引き上げる提案がされました。 「高齢者」と「シニア」という表現の違いはありますが、 当事者も納得する定義改変案と言えそうです。

 

調査結果 グラフ(一部抜粋)

(図1)何才以上を 「シニア」だと思うか/各年代別平均年齢

(図2)何才以上を「シニア」だと思うか/各年代別

 

調査結果の詳細は、無料ダウンロードレポート『変わる「理想のセカンドライフ」~”現役延長シニア”がもたらすもの』をご覧ください。
本リリースで取り上げた結果以外に、以下の内容を掲載しております。ぜひこちらもご覧ください。

  • 何才以上を「シニア」だと思うか/同世代同士 5 年前と今の回答比較(5 才刻みで比較)
  •  リタイア後の理想のセカンドライフ/60~70 代男女

(※最下部にダウンロードリンクがございます。

 

今回、発表致しましたデータを含む R&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)2018 単年の集計表を 100,000 円(税別)にて販売しております。
(18~79 才まで性年代別等基本分析軸での集計表アウトプット)
R&D CORE(生活者総合ライフスタイル調査システム)を利用した調査・分析:課題の洗い出しから分析アウトプットまで、R&D スタッフがお手伝いします。

詳細はこちらをご覧ください。

 

CORE  2018  調査概要

調査名: CORE2018 マスター調査 
調査地域: 首都圏 40km圏(調査地点 200地点) 
調査対象: 18~79歳男女個人 
サンプル数: 有効回収 3000サンプル (人口構成比に合わせて、性×年代別を割付) 
サンプリング手法: 住宅地図を用いたエリアサンプリングで抽出 
調査手法: 訪問・郵送併用の自記入式留置調査 
調査実施時期: 2017年10月(毎年1回10月実施) 
※『CORE』は、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントの登録商標です。 
※1982年から約30年、生活者理解のために毎年実施している自主調査です。 

 

会社概要

所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿 3-20-2 
代表者: 代表取締役社長 松田 武久 
資本金: 30,000 千円 
設立 : 1968年1月17日 
URL: https://www.rad.co.jp 
事業内容:マーケティング・リサーチの企画設計、実施及びコンサルテーション 
                  経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション

 

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。 
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」 

 

お問い合わせ先

●本分析担当: 
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント マーケティング・ソリューション部(高田)

●本資料に関するお問い合わせ: 
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部(小林)

TEL:03-6859-2281 e-mail:radnews@rad.co.jp 

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