調査レポート

「長生きしたい」は42%、老後に「楽観的」な男性と「現実的」な女性

ニュースリリース(PDF版)

平成30年9月27日
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント

「長生きしたい」は42%
老後に「楽観的」な男性と「現実的」な女性
- 40~50代シングル男女の意識調査 

 

株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都新宿区、 代表取締役:松田 武久)は、 首都圏在住の40~59歳の未婚男女1,454人を対象に「長生き」意識について調査を実施しました。

日本人の平均寿命は男性が81.09歳、 女性が87.26歳と、 年々延び続け、 過去最高を更新しています。(※)
「人生100年時代」と言われる中、 人生の折り返し地点である40~50代で、 最近増加している未婚者のうちどのくらいが長生きしたいと思っているのか、 また「長生きしたい」「長生きしたくない」と意識を分ける要因はあるのか、 分析を行ないました。

(※)厚生労働省「平成29年簡易生命表」より

調査結果

  • 「なるべく長生きしたい」と思っている40~50代未婚者は、 全体で42%と半数以下。
    ただ未婚男性は「長生きしたい」願望が高く、 特に家族と同居している未婚男性が57%と高い。
    (図1)
    未婚女性は長生きしたい意識が36%と同居、 単身で大きな差は見られなかったのに対し、 男性は同居有無で差がみられ、 「単身」(44%)に比べ「同居」(57%)の方が「長生きしたい」意識が高い。

※長生きしたい意識で差がみられた、 未婚(同居)男女を「長生きしたい層」「長生きしたくない層」に分けて、 意識の違いをみた。

  • 結婚を夢見ている未婚(同居)男性、 自立して生きたい未婚(同居)女性。 (図2)
    「結婚した方が幸せになれる」と考える人は、 “長生きしたい未婚(同居)男性”で52%に対し、 “長生きしたくない未婚(同居)女性”は36%と低い。
    一方で「誰にも頼らずに生きたい」は、 “長生きしたい未婚(同居)男性”で65%に対し、 “長生きしたくない未婚(同居)女性”で75%と高い。
  • “長生きしたくない未婚(同居)女性”は、 介護や経済的ゆとりに対して悲観的。 (図3)

R&D 生活者インサイト

◇誰もが長生きしたいと思える世の中に
家族と同居している40~50代未婚男女間で、 長生き意識に違いがあることが分かりました。 男性は家族を寄りどころとして長生きしたいという気持ちにはずみをつけているのに対し、 女性は家族の存在を負担に感じ、 長生きに消極的になってしまうという哀しい結果がみえてきました。

男女平等とうたわれて久しい日本ですが、 家庭の現場は女性が担うイメージが依然として強く、 その結果、 女性の方が老後をより現実的に、 シビアに考える傾向にあるのかもしれません。

社会全体の役割意識を変えて、 男女を問わず、 長生きした先の介護や経済的な不安が払拭されることが、 将来に期待を持って長寿を楽しむことへのキーポイントになりそうです。

調査結果(一部抜粋)

(図1) 「なるべく長生きしたい」意識

(図2) 結婚に対する意識/長生き意識別

(図3) 介護・経済不安/長生き意識別

調査結果の詳細は、無料ダウンロードレポート『40~50代未婚男女の長寿意識に差』をご覧ください。
本リリースで取り上げた結果以外に、以下の内容を掲載しております。
ぜひこちらもご覧ください。

  • 結婚・恋愛観/40~50代未婚(同居)男女別×長生き意識別
    ・結婚した方が幸せ
    ・不倫は許されない
    ・誰かを頼るよりも、頼りにされたい
  • 配偶者に介護してもらうことへの拒否感/40~50代未婚(同居)男女別×長生き意識別
    ※配偶者がいたと仮定して回答

(※最下部にダウンロードリンクがございます。

 

調査概要

調査名: 恋愛・結婚・消費に関する調査
調査地域: 一都三県(神奈川、 埼玉、 千葉)
調査対象: 30~59歳男女個人
サンプル数: 有効回収 3395サンプル(性×年代別/未既婚離死別/同居有無を割付)
調査手法: インターネット調査
調査実施時期: 2017年10月

会社概要

会社名: 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
所在地: 〒163-1424 東京都新宿区西新宿3-20-2
代表者: 代表取締役社長  松田  武久
資本金:   30,000千円 
設立  :    1968年1月17日 
URL :  https://www.rad.co.jp/
事業内容:マーケティング・リサーチの企画設計、 実施及びコンサルテーション、 経営・マーケティング活動の評価及びコンサルテーション

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、 必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。  
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」

お問い合わせ先

●本分析担当: 
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント DP制作部(都竹)

●本資料に関するお問い合わせ: 
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント セールスプランニング部(小林)

TEL:03-6859-2281 e-mail:radnews@rad.co.jp 

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