郵送調査

定量調査

Quantitative Research

定量調査

郵送調査とは

調査対象者との調査票のやりとり(送付、回収)を郵便で行う調査手法です。この手法では、調査票を発送するの送付先の住所と宛先氏名のリストが必要です。また、発送/返送の期間や、対象者が調査票に記入する期間を考慮する必要があるため、比較的調査期間を長く必要とします。宛先リストを用いて発送する場合、そのリストの性質(予め調査協力を承諾している人のリストなのか)や調査票ボリュームにもよりますが、回収率も決して高くはありません。スピードやコストパフォーマンスではネットリサーチに劣りますが、調査ボリュームがある場合には、時間のある時に回答してもらえるというメリットがあります。

郵送調査の活用例

ネットリサーチではできない調査(相手のメールアドレスを入手していないリストの場合)や、ネットリサーチを避けたい場合(インターネットの利用率をとる場合、ネットモニター前提の調査だと偏りが予想されるケースや、調査未発売商品のコンセプトやパッケージ評価でネット上に載せたくない場合など)で使われます。送付先が企業で担当者名が不明の場合や、自社の顧客満足度調査や住民意識調査のように、送付先名簿がある場合に郵送調査が多く使われます。また、郵送の利点を活かして、依頼のみ/回収のみを郵送で行い、他の調査手法と組み合わせて使うこともあります。例えば、企業向けの調査では、協力依頼状を郵送しインターネットで回答してもらうこともあります。
宛先リストがない場合は、


  1. 調査員による訪問依頼
  2. 街頭や施設内での調査票手渡しによる依頼
  3. 郵便ポストへの調査票の投げ込みによる依頼
  4. 商品購入者に調査票を手渡ししたり、商品にアンケートはがきを同梱しての依頼

などといった方法で実施されます。

郵送調査を成功させるためのポイント

郵送調査に協力していただくには、依頼状を用いて調査の目的やその人に調査票が送られてきた理由、回答内容は個人が特定できない形で集計・分析されること、調査への協力や回答内容により勧誘やセールスが行われないことなどを真摯に説明する必要があります。


  1. 回答しやすい週末に調査票が到着するように発送日を調整する
  2. 二週末が入るよう余裕をもって調査期間と締め切りを設定する
  3. 商品券や粗品などの謝礼を用意する
  4. 締切日前に催促(リマインド)のはがきを送る

など、調査対象者への配慮も回収率を左右します。ただし、いくら回収率を上げたとしても、回答内容に不備があっては正しいデータが得られません。
郵送調査は、調査対象者自身が調査票に回答を記入するため、


  1. 回答の記入方法をわかりやすく説明する
  2. 質問や選択肢は調査対象者が理解しやすい言葉を使う
  3. 回答しやすいレイアウトにする
  4. 調査ボリュームを多くしすぎない

など、回答精度を保つ工夫が最も重要です。

R&Dの強み

プライバシーマークを初期より取得

プライバシーマークを初期より取得

  • 弊社個人情報保護マネジメントシステムに則った万全のデータ管理体制
  • データベースからのダイレクトプリントによる正確でスピーディな発送
  • 従来の郵送回収に加え、郵送依頼→Web回答の聴取形式にも対応

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